電気通信大学60年史

電気通信大学
正門

本部：事務局・学生部
人文・社会・外国語研究室

本学における人文社会科学系列とは人文科学、社会科学及び外国語を含み、自然科学系列と並んで一般教育等を構成して、電気通信学部に属するものである。

およそ大学教育がその実を挙げるためには、専門教育とともに一般教育が重視されねばならない。この一般教育こそ専門に偏することのない人間形成を目指すものであり、新制大学の一つの特色は一般教育課程の設置にあるとも言えよう。とくに本学のごとき理工系大学においては、いわゆる文科系の一般教育科目（人文科学、社会科学）や外国語の教育が有する意義は大きく、したがって、本学発足当時から初代学長寺沢寛一氏以下、大学当局はその重要性に留意してきたが、この伝統は現在にも受け継がれ、今後も生かされるべきものであろう。

• 人文・社会科学について

  （人文・社会科学の現状、学科目紹介）

  人文社会科学系列のうち、まず人文・社会科学について言及すれば、1978年度（昭和53年度）、人文科学の科目としては倫理学（林田新二教授）、心理学（滝沢武久教授）、歴史学（山上正太郎教授）、文学（古橋信孝助教授）が、社会科学の科目としては経済学（橋本壽朗助教授）、社会学（眞板一郎教授）、法学（井上治行助教授）、政治学（藤井昇三教授）が計8名の専任教官によって担当されている。更に6名の非常勤講師によって人文科学では哲学、芸術（美術及び音楽）が、社会科学では地理学（2種類）、社会思想史が開講されており、全体で科目数は両科学6ずつ、合計12である。

  これら諸科目はいずれも4単位であり、学生は選択によって1週、1回、90分授業で履修し、人文科学12単位（3科目）以上、社会科学12単位（3科目）以上を取得することを必要とするが、とくに経営工学科の学生は経済学を必ず1年次で履修しなければならない。そしてこれら諸科目が1年次から3年次までの時間割に組まれているように、そこで履修の便が考慮されており、学生は在学中の大半を通じて人文・社会科学に親しむことが可能である。

  また、本学では卒業研究を必修として4年次に提出する定めであるが、毎年、数名の学生は人文・社会科学専任教官の中から指導教官を選ぶことによって、両科学に関する卒業研究を行う意図と実績を示している。

  なお人文・社会科学の専任教官はそれぞれ非常勤講師として短期大学部の一般教育諸科目を担当し学部・短大間の協力、緊密化に処していることを付記しておきたい。

  （人文・社会科学の将来）

  さて、本学の発展につれて一般教育の重要性はますます増大してきたが、実情は必ずしもこれに応ずるものではない。新制大学として発足以来30年間に、学科及び学生の著しい増加にもかかわらず、人文・社会科学において専任教官を伴う科目増は心理学、文学の二つにすぎない。やむなく非常勤講師によって科目を補充してきたのであるが、現状にあって一般教育の目的を果たすためには教官定員増が望ましく、この2、3年来、概算要求事項として地理学（教授1名）、社会思想史（教授1名）の「学科目の増設」を掲げている次第である。そして更には近時の人文・社会科学の発展にかんがみ、両分野における授業科目の多様化について新たな検討を加え、ますます一般教育の充実を期すべきであろう。

• 外国語について

  （外国語の現状、学科目紹介）

  本学の外国語教育は、現在第一外国語として英語、第二外国語としてドイツ語、フランス語、ロシヤ語の授業が行われている。

  第一外国語は1年次及び2年次に履修する必修科目であり、学生は週2回の90分授業を30週にわたって受け、8単位を取得することが要求されている。第二外国語は1年次の4単位の取得が卒業の必要条件で、2年次になると選択科目となり、履修するか否かは学生の自由意志に任される。（なお通信工学科の場合には、第二外国語は1年次においても選択科目である）第二外国語としてどの科目を選ぶかは学生の自由であるが、受講者の数は現在ドイツ語が最も多く、以下フランス語、ロシヤ語の順となっている。外国語の教授者は兼担として英語が教授2名（大島仁・加藤知己）、助教授4名（石澤千代吉・諏訪部仁・社本雅信・福島治）、専任講師1名（酒井邦秀）の計7名であり、これに共通講座である言語工学の専任講師（古郡廷治）が加わって4単位分の授業を受持ち、更に東大・一橋大・商船大・共立女子大から出講する7名の非常勤講師の応援がある。ドイツ語は教授2（赤沼一郎・西尾幹二）、助教授2名（楢原良行・湯川敬弘）の専任者と、一橋大・農工大・横浜国大・中央大・立教大から出講する7名の非常勤講師が授業を分担する。フランス語は、専任教授1名（澤木譲次）で、非常勤講師として都立大と白百合女子大から各1名、更に女性1名がこれに加わる。ロシヤ語は言語工学の岡本哲也教授が専任として授業を担当し、1名の非常勤講師が出講して応援する。授業内容は、教養科目として、外国文化の理解と言語訓練を主眼とし、講読が主体となっているが、昭和46年にはＬ・Ｌ（語学発声装置）教室が作られ、聴解力の養成や発音練習を目的とした授業も行われるようになった。これも実用性を重視する時代の要請に応えたものである。

  （外国語の将来像）

  第二外国語が現在3科目にとどまっているのは、他大学と比較しても、必ずしも十分とは言えないので、将来スペイン語とか中国語とかを加えることが検討されている。また外人教師の任用は多年の懸案であるが、未だに実現の運びに至っていない。事前に解決しておくべき諸問題の中でも、外人担当の授業を必修とすべきか、選択あるいは随意とすべきかが、最大の問題で、これに対する解答が容易に出ないのである。必修とするには学生数は増加しすぎたし、選択あるいは随意とした場合には、熱意の低下は、学生ばかりではなく教師の側にも懸念されるからである。しかし外人教師の効用は、種々の面で疑いもなく大きいので、いずれ近い将来に、外人教師の姿を学園内に見ることになろうと思われる。

西5号館：一般教育科目（自然科学系列）
人文・社会・外国語研究室

（自然科学系列の現状、学科目紹介）

本学において、理学系の教養、基礎部門を担当する教官組織が自然科学系列である。これは、人文社会科学系列とともに、学内各学科同様、一応独立した組織として認められ、それぞれ主任を置いて自主的に運営されている。ただし学科のような講座制は取らず学科目別に「教室」という名称で分割し、現在は数学、物理学、化学、保健体育学の四つの教室から成っている。またこの外に、理学系の共通講座として、応用数学、統計数学、応用物理学、応用化学、応用理学の五つの講座が自然科学系列に併置され、それぞれ関連の教室と一体運営がなされている。自然科学系列の運営は、共通講座を含む「自然科学系列会議」における協議と決定に基づいて行われ、系列主任もまたこの会議で選出される。そして系列主任は、全学の学科主任同様、主任集会に出席して各専門学科との意志の疎通をはかり、かつ全学的な問題に関しても討議することが出来る。自然科学系列に属する教官の中には専門学科からの依頼により、4年次学生の卒研の指導、大学院修士課程の授業を担当する者もいるが、全体としては一般教育の授業が主たる任務であり、またそれぞれの専攻の分野における研究活動も活発に行われている。1978年（昭和53年）現在の学科目について記述する。

数学教室

ここは一般教育「数学」の外に二つの共通講座「応用数学」と「統計数学」とが併置され、その人員構成は次のとおりである。

数学

田吉隆夫助教授・金澤稔助教授・内藤敏機助教授

応用数学

高野一夫教授・安香満恵助教授

統計数学

藤澤武久教授・赤平昌文助教授・大澤武久助手

物理学教室

一般教育「物理学」の外に、共通講座「応用物理学」があり、それらの人員構成は次のとおりである。

物理学

遠藤博教授・安達健教授・松岡修助教授

なお、以上の外に、「物理学」と「化学」にまたがる共通講座として、次のものが設けられている。

応用理学

物理学担当

水橋誠二助教授

化学担当

坂田朗助手

また一般教育の授業は、以上の専任教官陣に加えて、それぞれの学科目ごとに数名の非常勤講師を委嘱して実施されている。自然学科系列に包含される授業科目として以上の外に、「気象学」「生物学」「地学」が開講されているが、これらは現在、それぞれ非常勤講師が担当することになっている。

（自然科学系列の将来像）

一般教育が現在当面する問題は、最近の傾向である「学生の勉学意欲の低下」にどのように対処するかということであろう。このことはもちろん、入学試験の選抜方法を改善して、より優秀な学生を受け入れることが先決ではあるけれども、それと同時に、受け入れた学生をより効果的に教育する方法が探求されなければならない。現在、自然科学系列内に設けられた「一般教育研究会」において、あるいはまた、全学的な「制度改革問題委員会」等において、一般教育の改善方法が討議考究されつつあるが、2クラスの合併授業を1クラスの少人数制に切り替える等の措置も将来の課題であろうけれども、現状においては、いたずらに授業内容のレベルを低下させることなく、いかにして「わかりやすく」かつ「興味ある」授業を行うかの工夫が、教官側に課せられた当面の課題であると思われる。一般教育充実のために、将来少人数教育方式が志向されるとすれば、現在の教官定員は不十分であり、定員増あるいは専門学科教官の出講等の処置が必要となるであろう。また一般教育改善のために何等かのカリキュラムの変更が行われるとすれば、それに伴って自然科学系列教官組織の改変が行われる可能性もあるけれども、現在の段階ではまだ具体的な改善案は提示されていない。自然科学系列に包含される幾つかの共通講座は、もともと一般教育強化の目的で付置されたものであり、現在は研究組織としても成果をあげているが、このような組織を、より良い教育効果をあげるためにどのように運営活用するかということも、将来の課題であると思われる。